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神葬祭と墓地

2016年3月13日

 今回は明治時代に入り推奨された神葬祭と墓地に付いて書かせて頂きました。

 明治時代に入り維新政府は 国家神道を前提として、その葬儀も神葬祭により行う事を推奨します。その為 神葬祭の為の墓地を東京市内に設けました。しかしながら 官弊や国弊の神社の宮司が葬祭に携わることは禁じた為、神葬祭は必ずしも大きな広がりを見せる事は有りませんでした。寺請制度と言う法的な根拠は失われましたが、地域の習俗と一体化した檀家制度は根強く民衆の中に生き続け、仏式の葬儀は現代に至るまで民衆の支持を受け続けました。

 明治5年(1872年)には自葬禁止が布告されます。自葬とは僧侶や神職によらず、自身で行う葬儀ですが、この布告により、葬儀を行うに当たっては 一切 神職・僧侶に依頼しなければならなくなります。これまでは 神職は葬祭儀礼に携わらない事が建前でしたが、以降 神職は自由に氏子の葬儀を営む事が出来る様になり、神葬祭を営む庶民が増えて行きました。しかしながら 当時の墓地は 寺院に属したものが基本であり、神葬祭の墓地は有りませんでした。その為 神葬祭の為の墓地として、東京市営の墓地が開設されました。青山墓地、谷中墓地、染井墓地がそれにあたります。明治6年には キリシタン禁制の高札が撤去され、明治8年には ”信教の自由”が布告されてキリスト教も公認されました。共に市営墓地の使用も神葬祭に限定されなくなります。

 その後 神葬祭の営みにも変化が起きます、明治政府は神社は宗教ではないとの国家神道の考えから、明治15年 官弊社・国弊社の宮司が葬祭に関与する事を禁止し、神葬祭に関与出来るのは 府県管理下の神社の宮司のみと限定しました。神葬祭は明治・大正・昭和前期と政府の推奨を受けますが、同時に政府の家制度 強化政策の下で、仏教寺院の檀家制度も強い基盤を維持する事なりました。

   今回は以上です。